ふるさと納税で返礼品選びで困ったら【人気ランキング】からさがしてみてはいかがですか。売れているのは理由があります！きっと魅力的な返礼品が見つかるはずです
- 楽天ふるさと納税なら更にお得
「楽天ふるさと納税」は、寄付を行って返礼品を受け取るふるさと納税を楽天市場から注文できるサービスです。そして「楽天ふるさと納税」では、通常の楽天市場でのお買い物と同様に楽天ポイントを貯める事ができるのです！
例えば、3万円の寄付をした場合には最低でも1%の300ポイントが貯まります。
更にいろいろなキャンペーンを組み合わせることで、なんと最大30％ものポイントを貯める事ができるのです。
・楽天会員 +１％
・スーパーポイントアッププログラム +14％
・買い回りキャンペーン +9％
・３９ショップエントリー +1％
・勝ったら倍キャンペーン +3％
・5と0のつく日 +2％
楽天会員【還元率1％】
楽天会員であれば楽天市場での買い物で1％還元されます。ニトリ楽天市場店も同様に1％の還元対象です。
SPU(スーパーポイントアッププログラム)【還元率最大15％】
SPUは楽天グループのサービスを使えば使うだけ、楽天市場での買い物でポイント還元率がアップするキャンペーンです。なんと最大15％も還元されます！
例えば、楽天カードの利用で『+2p』や楽天モバイルの利用で『+1p』などなど。楽天グループのサービスをよく使う方ほどお得になります。
買いまわり【還元率最大9％】
購入ショップ数に応じて『+1p』〜最大『+9p』までポイントアップするキャンペーンです。
条件は1ショップで1,000円以上の買い物が対象で、例えば3ショップでそれぞれ1,000円以上買い物すれば『+3p』になります。また、不定期開催のキャンペーンですが、１ヶ月に1回のペースほどでコンスタントに開催されています。
勝ったら倍【還元率最大3％】
楽天がスポンサーである『楽天イーグルス』『ヴィッセル神戸』が勝った翌日にポイントアップするキャンペーンです。
2チームのうちいずれかが勝てば『+2％』、2チーム勝てば『+３％』アップします。また、対象者は楽天会員全員なので誰でも参加しやすいキャンペーンです。
※FCバルセロナは2022年5月をもって対象外となりました。
毎月5と0のつく日【還元率2％】
毎月5と0のつく日はポイント還元率が+2％になります。具体的な日にちは『5、10、15、20、25、30』日で頻繁に行われるキャンペーンなので利用しやすいかと。
ただし、楽天カード利用での買い物が条件です。
楽天ふるさと納税は楽天会員に登録する必要はありますか
楽天会員に登録しなくても、楽天ふるさと納税はご利用いただけます。 ただし、楽天会員でない場合、楽天ポイントの付与はございません。
おすすめ返礼品探し②
訳あり品
ふるさと納税には訳あり品を扱っている自治体も多くあります。訳あり品といっても品質には問題ありません。ちょっとした理由で大ボリュームだったり安く高級食材を手に入れられたりとってもお得なんです。
おすすめ返礼品探し③
地域から探す
「自分の故郷などゆかりのある地域を応援したい」といった考え方や「美味しいものがたくさん揃っていてこの自治体から選びたい」といった時には地域から探してみてもいいですね。
おすすめ市町村 北海道別海町
- ふるさと納税とは
『ふるさと納税』とは、生まれ故郷や自分が応援したい地方自治体に寄附ができる制度のことです。
寄附をすると、自治体や地域産業に貢献できるだけでなく、その地方の特産物などが返礼品として贈られる場合もあり、大変人気を集めています。
また、寄附金のうち2,000円を超える部分については税金の控除というかたちで戻ってくるため、実質2,000円で地方のお礼の品を受けとることができる、大変嬉しい制度です。
- ふるさと納税の仕組み
ふるさと納税は、本来は住んでいる自治体に納めるはずの税金を、任意の自治体に寄付することで、住民税や所得税が控除される仕組みです。
控除を受けられる上限は納税額によっても異なりますが、控除される金額は寄付金から2,000円を引いた金額と決められています。
例えば、年収500万円の独身の方が、6万円分のふるさと納税をした場合、控除される税額は6万円－2,000円 ＝5万8,000円です。
2015年には税制改正により、寄附に対して戻ってくるお金（控除）上限額が約2倍に引き上げられたり、「ワンストップ特例制度」により確定申告が不要になるなど、ますます便利になり人気が高まってきています。
「ワンストップ特例制度」とはなんですか？
確定申告が不要なっ給与所得者（サラリーマンなど）がふるさと納税で税金の控除を受ける場合、これまでは確定申告が必要でした。「ワンストップ特例制度」は、給与所得者が確定申告を行わなくてもふるさと納税の寄付金控除を受けられる仕組みです。通常１月１０日までにふるさと納税を行った自治体に申請書と本人確認用書類を送付するだけで申請完了となります。特例の申請には寄付先が5自治体以内などいくつかの決まりがあります。